2021年度ホカバ・カデットは4日間で開催

公益財団法人日本卓球協会（JTTA）は、3月6日（土）、2020年度第4回理事会をオンラインで開催した。
終了後、同じくオンラインで、星野一朗専務理事がメディア取材に応じた。
各記者からの主な質問議案と専務理事発言要旨は以下のとおり。

１． 全日本ホカバ・カデット大会日程と、特別推薦枠について
来期のJTTA主催大会も、コロナ感染状況を見ながら、6か月前に主管都道府県の理事長を加えたプロジェクトを立ち上げて、5か月前に判断するということを繰り返していく。
全日本ホカバ・カデット大会日程は、従来の金・土・日の三日間から、木・金・土・日の四日間とすること、また、従来つくった特別推薦枠は密を避けるという目的から2021年度は設けないことで理事会承認を得た。

２． 2020年度JTTA登録人口
当初は5割に届かず３、４割に留まるのではないかと、４、５月頃に懸念された。７、8月から増加。
直近状況は、おかげさまで、2019年度に対して7割の復活。
各都道府県協会・連盟がコロナ禍の中でも、地域で大会を開催してきた努力が大きく貢献した。
新年度は、2019年と同じ水準になるように登録頂けるか。
オリンピック開催の是非が小中学生の登録人数に影響を及ぼすのではないか。
各団体が組織維持をするために、一定程度費用が掛かることを理解頂き（多くの方に登録頂き）たい。

３． 2024年パリオリンピック代表選考基準の考え方について
現行のWTTの仕組みが継続されていく場合、オリンピック日本代表選考基準はワールドランキングを最優先としない。
世界選手権、アジア競技大会、アジア選手権などの国際大会にプラスして、国内で実施するパリ五輪のための選考会、全日本選手権大会の成績に重きを置いて選考していくという考え方について理事会承認を得た。

先日、選手たちにも骨子の説明をした。近日中にJTTAホームページにアップする予定。

詳細骨子は今後提示していく。

４． NT監督推薦プロジェクト会議組成について
9月理事会において次期監督を決定していくために、6月理事会にプロジェクト発足の提案をあらためて行うという決定手順を提案、了承を得た。

５． スポーツガバナンスコード（SGC）について
中央競技団体（NF）は、毎年、SGC原則13への対応の自己講評を義務付けられている。その内容について報告、了承を得た。
もう一つは原則２の組織体制、大きくは理事会をどうするのか、という点。例えば、女性理事率40％達成という点については具体案まではたどりつけなかったので、次回６月理事会への継続審議とした。